研修分類区分

研修分類区分・三層構造

研修分類区分・三層構造

人間の能力・スキルを家に例えれば、

第一に、専門知識。
これは家に例えるならば生活スタイルや時代と共に移り変わる家具のようなものです。
時代のニーズに合わなくなればもう使い物になりません。
また、正しい知識を持たなければ、正しい行動をし良い結果を得ることはできません。
私達は不易と流行を見極めながら知識を学び活用するべきでしょう。

第二に、熟練技能(スキル)。
これは経験や時間をかけたトレーニングによって身に付く人間としての基本技能です。
修得するには努力を要しますが、一度身に付くとなかなか失われることはありません。
例えば、外国語会話能力、営業力、交渉力など様々な熟練能力があります。
家に例えれば、骨格、屋根、壁のようなものでしょう。時にはメンテナンスも必要です。

第三に、心のあり方。
しかし、いくら豊富な知識があっても、いくら高度なスキルがあっても、 積極的なやる気や熱意、目標設定が無ければ、その豊富な知識も高いスキルも活かすことはできず、 良い成果を得ることはできないでしょう。
知識、スキルや経験が活かされるか活かされないか、それは、心のあり方すなわち考え方や思い込み、 心の態度・習慣や自分への期待などに依存しています。これは家に例えれば土台になります。

研修分類区分表

分類項目 研修内容の定義
【ヒューマンスキル】
人間の社会生活や職業生活における基本的かつ普遍的な能力。業種・職域・職種・階層の違いに関わり無く必要であり、様々な実務能力のベースとなる能力。この能力は経験や訓練・学習により向上し熟練度が高まるものであり、一度修得すると普遍的な能力となるが、これで完璧という終わりがないのも事実である。
01
自己啓発・意識改革・人材能力
  • 自分のあり方を見つめなおし、心の態度、習慣、期待(自分への評価)、信念(考え方や思い込み)をより良いものに変える。
  • 人生や仕事の最も基礎となる自己意識あるいは自己像を変革していく為の理論と実践方法などを修得する。
  • ポジティブシンキングやメンタルヘルスなども含む。
  • ヴィジョンを描き目標を実現する成功法則や人生設計、キャリアデザイン、行動計画なども範囲対象とする。
  • 仕事への取り組み姿勢や効率的・効果的な仕事の仕方なども範囲に含める。
02
ビジネスマナー
  • ビジネスの現場にふさわしい礼儀作法、適切な言葉使いや態度、接遇の仕方などを教え訓練する。
03
コミュニケーション・インタビュー
  • 相互理解と意志疎通を適切に行う為に必要な心理学理論と実践方法。
  • 相手を正しく理解しかつ自分を正確に伝える為の、心のあり方と言葉や態度の実践技術の修得。
  • 相手の本音を引き出し、かつ自分をうまくアピールするインタビューやヒアリングに関する理論と技術の修得。
  • ファシリテーションの技術修得やホスピタリティーマインドなどもこの分類範囲に含める。
  • 電話対応の技術修得も範囲に含める。
04
コーチング・カウンセリング
  • 人の能力をより発揮させる為の他者指導法や仕事の効率や効果を高める為の部下育成法などの修得。
  • 何をどうすべきかわからない人が自ら考え、目標・課題・問題等を認識し、その解決に向けた行動を起こせるように導く指導技術の修得。
  • カウンセリング、メンタリング、セルフコーチングなども対称範囲とする。
  • コーチの育成指導研修も対象範囲とする。
05
リーダーシップ
  • リーダーの役割とあるべき姿を自覚させる。
  • リーダーが認識すべき考え方や知識を修得し、目標を示しかつチームをまとめ、困難を解決しながら、目標を達成することに必要な能力や効率的かつ効果的な仕事のやり方を修得する。
  • 部下が能力を発揮し成果を出せる部下育成法などを修得する。
  • アサーション(assertion:主張)の方法論や技術修得なども範囲に含む。
06
交渉・説得
  • 交渉の意味理解。戦略と戦術の理論や交渉技術の修得。
  • 相互の利害を調整しながら、自らの目標を達成でき、かつ相手にとっても満足が得られるような、Win-Winの結果をもたらす交渉術の修得。
  • 人を動かし目的を達成するための他者説得などについて、理論と実践方法を修得する。
07
発想法・思考法・問題発見解決
  • 新しい企画を考え出したり、課題や問題を解決する発想法の修得。
  • 自分の考えを整理し他人にも理解しやすいように整理する等の為の発想法と思考技術について修得。
  • データや情報の収集・整理技法や、それをインテリジェンスに高める思考法や活用法などについても、この分類範囲に含める。
08
企画・提案・シナリオ
  • 企画の立て方、記述・整理の仕方や、理解しやすい文書化技術の修得。
  • 相手を納得させる提案の方法や提案書の作成技法、提案シナリオ作成技法等の修得。
  • 提案活動や提案文書で人を動かす技術の修得。
09
プレゼンテーション・表現力
  • 表現技術の修得。
  • 相手を飽きさせず、自分の言いたいことが正確に相手に伝わる資料作成、発表の仕方、説得の仕方等に関する表現技術。
  • 意図を正確に伝え、説得力のある適切な文章作成能力や文書作成技法についてもこの分類範囲に含める。
10
《新人研修》
  • 新社会人としての意識改革を目的とする。
  • 企業人・職業人として必要な基礎知識、基本的なビジネスマナー、仕事に取り組む考え方や姿勢・態度などを教える。
  • 職業社会人としてお互いの意思疎通を図る為に必要な最低限のコミュニケーション基盤を意識に植えつける。
【プロフェッショナルスキル】
特定の実務領域において職務を適切に遂行し、目的を効果的・効率的に達成する為に必要な能力。この能力は学習と訓練および経験によって身につく能力であるが、しばしば環境条件の変化に応じて自己の能力の適応性を高める為に、さらなるレベルアップや変化を求められることがある。
11
マーケティング・営業力強化
  • 新ビジネス、新市場を開拓したり既存ビジネスを拡大するマーケティングの思考法や方法論および手法の修得。
  • 顧客開拓や商売拡大に必要不可欠な営業力の養成・訓練・強化。
  • 顧客の課題・問題を解決する提案営業の考え方や実践手法の修得。
12
プロジェクトマネジメント
  • プロジェクトの目的を達成するために、その組織運営、工程管理、人事管理、コスト管理等のプロジェクト経営に必要な考え方・知識、実践方法の修得。
13
経営・戦略・ビジネスモデル
  • 経営トップおよび幹部あるいは経営スタッフにとって必要な、経営思想、戦略論、ビジネスモデルの構築理論や経営の実践方法について修得。
  • 経営ビジョンや戦略を策定するワークショップなども対象範囲に含む。
  • 経営革新や経営品質のアセスメントもこの範囲に含む。
14
経営・財務・計数・税務
  • 経営者が企業経営をする上で必須となる最低限知っておくべき、財務諸表の見方や知識、および税務の知識の修得。
  • 計数感覚を養成し、それらを経営に活用する考え方や方法について経営者の立場から修得。
15
目標管理・組織管理・業務管理
  • 組織目標を達成するための理論や組織を効率良く円滑に機能させる組織運営の管理手法を修得。
  • 組織の構造・制度・運営やチームワーク等についてもそのあり方について研究・学習する。
  • 効率的かつ効果的な仕事のやり方なども含む。
  • 実際に改善計画などを作成するワークショップも含む。
16
人事・教育・評価・労務
  • 人事の考え方や心理学応用、採用技術、社員教育の方法論、人事評価の考え方や方法の習得。
  • 自分自身のキャリアプランやキャリアマネジメントについて研究・学習する。
  • 労務などについてもこの分類範囲に含める。
  • インストラクターの養成もこの範囲に含める。
17
コンプライアンス・法務・総務
  • 法令遵守についての考え方や、企業・組織における具体的な適用方法等について修得。
  • 法務係わる全般的な知識の修得と経営への活用について学習。
  • 総務系の研修もこの分類範囲に含める。
18
リスクマネジメント
  • 企業が直面するであろうあらゆるリスクを予見し、それへの事前対応、発生時対応、事後対応等について、考え方や対応手法について修得。
19
秘書・スタッフ・アシスタント
  • 秘書業務の研修
  • 営業その他の業務を推進する現場で欠かすことのできない、支援業務や事務処理のプロフェッショナルを養成する。
20
《階層別研修》
  • 特定の組織階層や役職に属する人を対象として、その役割・機能に必要とされる研修テーマ・内容を実施するものを含む。

【ご注意】
  • ベーシックスキルの分類は、実際の能力発揮の場面においてそれぞれのスキルが単独の機能として求められるのではなく、相互に関連しています。例えば、交渉や説得には、交渉そのものをWin-Winの関係でまとめあげる技術や能力だけでなく、そのベースとなる能力、すなわち問題をきちんと整理できる思考力や企画力・提案力、そしてコミュニケーション能力やプレゼンテーション能力などが必要とされます。しかしながら、短い研修期間でそれらの全てをカバーすることは困難です。従って、この分類では、特にどのスキルを中心的あるいは重点的に取り扱っているかという観点で、研修を整理・分類しています。
  • プロフェッショナルスキルの分類は職域・職種を示すものではありません。職域・職種に関わらず必要とされる能力を示しています。
  • 上記の定義は個別の研修内容を定めるものではなく、このような内容範囲の一部または全部を含む研修を掲載していることを示しています。
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